福祉の仕事を志す皆さんへ:福祉の仕事・資格取得の為の「超」ガイド

「職業としての福祉の仕事」となると、単なる個人的な情熱や経験の積み重ねなどだけでできるものではない。

そこには自ずから社会福祉に対する崇高な理念とその実践者としての人間的な素養、さらには専門的、かつ継続的な知識と技術にもとづき、利用者の自立支援をめざした迅速、かつ的確な援助が求められる。

この点、ボランティアに必要以上に期待することに無理があるのは当然のことである。

しかも、ひと口に福祉の仕事といってもその職種は高齢者から身体障害者、知的障害者、精神障害者、児童、低所得者などサービスの利用者によってさまざまである。

また、その領域についても国民の福祉ニーズの多様化や高度化に伴い、

従来のいわゆる社会的、経済的弱者を対象とした狭い意味での福祉だけでなく、保健・医療を含めた広い意味での福祉としての視点が求められている。

このため、その職場も施設や行政機関、民間団体、企業・事業所に及ぶため、具体的にどのような仕事に就けば自分の適性に合うのか、

また、その仕事の将来性はどの程度であるのか、判断することはきわめて難しいのが現実である。

加えて、福祉の仕事はその対象者が生身の人間であるほか、「人生の先輩」であることが多いため、常に相手に対する尊敬の念はもとより、細かい神経と心遣いを持ちながら必要なサービスを迅速、かつ的確に提供していくことが求められる。

また、一般のサラリーマンやＯＬなどのように平日だけの勤務で、予定の時間が来れば終わりというわけにはいかず、

早番や遅番、宿直、夜勤など勤務形態が変則的になる場合もある。

したがって、その労働環境は職種によっては週40時間への労働時間の短縮の難しさや、変則的な勤務形態、年次有給休暇の消化率の低さ、社会的評価の底上げなど課題が少なくないものの、

地方自治体のなかには施設職員の人件費を補助し、職員の増員を図っているところもある。

また、給与や賞与、退職金はほぼ公務員の給与をベースにした水準が保たれていることも確かである。

さらに完全週休2日制については民間の企業・事業所よりもむしろ実施されているほか、施設職員を含む一般の労働者を対象とした介護休業制度についても、1994年度から実施済みの国家公務員に続き、1999年度から本格的に制度化された。

いずれにしても、このように福祉の仕事に大きな期待が寄せられているなど、不況に強い安定した仕事として注目されるようになった。

このため、ビジネス社会の第一線で活躍しているサラリーマンやＯＬの中には福祉の仕事に憧れてこの道に転身し、充実した毎日を送っている人たちも少なくない。

そこで、当サイトではこのような情勢を踏まえ、21世紀の本格的な高齢社会に向けて期待される福祉の仕事を細かく調べることとした。

具体的には、まず「福祉の仕事」としてそれぞれの仕事の内容や将来性、主な職場、就労者数、勤務形態、給与水準、就職や資格取得のルート、あるいは資格を取得するためのポイント、さらには採用状況などについて職種と職場に分けて説明した。

また、「福祉関連組織・団体・企業」では社協をはじめ、福祉公社、福祉（系）生協、民間福祉団体などについてそれぞれの組織・団体・企業の概要や事業の内容、団体数、職員数、採用状況などについて紹介するとともに、これから期待される新しい職種についても触れていこうと考えている。　期待して頂きたい。

当サイトが高校生や大学、短大、専門学校生などの若者はもとより、サラリーマンやＯＬ、主婦、定年退職者などより多くの人たちに活用され、

ヒューマニズムに満ちあふれた福祉の仕事を選ばれ、二度とない人生を充実したものとして送っていただければ管理人としてこれにまさる喜びはない。

「福祉は人なり」とはよくいわれる言葉であるが、

確かに、福祉の仕事はどんなに立派な制度や施設ができてもそれを動かすマンパワーに量的、あるいは質的な問題があれば「宝の持ち腐れ」に終わってしまうのも事実である。

その意味で、社会福祉に従事する人たちは常に利用者の生命や財産、健康、生活、人権を温かく見守りながら、豊かな人間性に裏付けられた高度な専門知識と技能を駆使し、

本人の自立支援を図るべく、職務をまっとうしてもらいたいものだ。

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