言語聴覚士：福祉の仕事・資格取得の為の「超」ガイド

音声機能や言語機能、または聴覚に障害のある人を対象に、その機能の維持・向上を図るため、言語などの訓練、もしくはこれに必要な検査や助言、指導、その他の援助を通じて言語上の障害の軽減を図る専門職である。

具体的には、音声障害、構音障害、吃音、早口症、聴覚障害、言語障害、口蓋裂、脳性麻痺などに伴う言語障害が対象である。

もっとも、その程度は異なるため、それぞれの障害に応じ、聴力検査を行って補聴器の使用方法を指導したり、聴能訓練や談話などによってコミュニケーション能力を発達させる。

なお、この言語聴覚士は1997年12月、言語聴覚士法の制定によって創設された新しい国家資格で、この資格が創設される前までは言語療法士や聴能言語士、言語治療士、医療言語聴覚士、臨床言語士などの名称で業に就いた専門職があった。

しかし、いずれも民間資格にすぎなかっただけに、この国家資格化は関係職能団体にとってそのマンパワーの量および質の養成・確保につながるものとして評価されている。

資格取得までの道のり

・資格取得の主なルートは8つあるが、一般的には大学に入学することができる人で、文部大臣、または厚生大臣が指定した言語聴覚士喜成所で3年以上必要な知識と技術を習得する。

・大学などで2年以上修業し、かつ指定科目を履修し、言語聴覚士養成所などで1年以上必要な知識と技術を習得する、

・大学などで1年以上修業し、かつ指定科目を履修し、言語聴覚士養成所などで2年以上必要な知識と技術を習得する、

・大学（短大を除く）卒業者で指定科目を履修する、

・一般大学を卒業し、言語聴覚士養成所などで2年以上必要な知識と技術を習得する、

・もしくは外国の言語聴覚士の業号に関する学校、または養成所を卒業、言語聴覚士の免許を取得し、かつ厚生大臣が以上に示した者と同等以上の知識と技術を習得すると認定され、言語聴覚士の国家試験に合格し、資格を取得する。

言語聴覚士の試験科目

基礎医学、臨床医学、臨床歯科医学、音声・言語・聴覚医学、心理学、音声・言語学、社会福祉・教育、言語聴覚障害学総論、失語・高次脳機能障害学、言語発達障害学、発声発語・嚥下障害学、聴覚障害学

資格取得のポイント

言語・教育系大学や短大、専門学校に進学し、国家試験に合格して資格を取得するのが最も合理的である。

この場合の国家試験では言語学、教育学はもとより、心理学や社会福祉学などの知識と技能の有無が合否の分かれ目となる。

言語聴覚士が活躍する職場

病院、身体障害者福祉施設、老人福祉施設

言語聴覚士の将来性

従来の民間資格で就業している関係者は現在、医療分野で約2,000人、福祉分野で約600人、教育分野で約1,400人といわれているが、

このうち、医療分野の患者だけに本格的な訓練を行うだけでも約9,000人の言語聴覚士を配置する必要があるといわれている。

また、20年後には約12,000人の言語聴覚士が必要といわれており、とくに病院や特別養護老人ホームなどで有望である。

言語聴覚士の勤務形態

日勤が一般的であるが、施設の場合は宿直も考えられる。

言語聴覚士の収入は？

従来の民間資格と同様、公立の場合は公務員給与規定にもとづき、公務員の基本給に特殊手当や調整手当などが付くのに対し、民間の場合は公務員より若干高いものと思われる